このホームページは、国民運動チーム・マイナス6%に賛同し、財団法人家電製品協会・家電製品チームマイナス6%が、「地球温暖化の現状」「温暖化防止の取組み」などを紹介しています。
ホーム > 地球温暖化の現状 > 温暖化による影響
出典 : 国立環境研究所 ・ 東京大学気候システム研究センターにおける将来気温予測
このまま地球温暖化が進むと、最悪の場合2100年には、6.4℃ 気温が上昇し、59cm 海面が上昇すると 予測されています。
温暖化の影響は、気温の上昇が2〜3℃を越えると悪影響が強くなり、5.8℃近くまで上昇すると破滅的な影響をもたらすこともあるといわれています。
出典 : 環境省 STOP THE 温暖化 2005 より
砂漠化の原因は、地球規模での大気循環の変動による乾燥地の移動という気候的要因と、人為的要因(過放牧、過耕作、薪炭材の採取等)の2つが挙げられます。 1977年のUNCODの報告によると、世界各地で毎年6万km2の土地が砂漠化で失われたことになり、現在もなお同じ割合で砂漠化した土地が増加し続けています。 これはほぼ九州と四国を合わせた面積に相当します。
(財)環境情報普及センター EICネット より作成
地球の平均気温が2.5℃程度上がると、食料の需要に供給が追いつかず、食料価格が上がると予測されています。 農産物の自給率が低く、他の国に食料の多くを頼っている日本は、食料確保の面で大きな影響を受ける可能性があります。
農 業 へ の 影 響
2025年
2050年
2100年
平均的な 農作物 生産量
穀物生産量は、多くの中〜高緯度地域では増加する
穀物生産量は、大半の熱帯および亜熱帯地域で減少する
熱帯および亜熱帯地域における穀物生産量はより明確に減少する
2〜3℃以上の温暖化では、大半の中緯度地域で穀物類生産量が総体的に減少
極端な低温 および高温
一部農作物への霜による被害低減
一部農作物への熱のストレスによる損害増加
家畜への熱によるストレス増加
極端な気温の変化の影響増大
収入 および価格
開発途上国の貧困農家の収入減少
気候変化を除外した予測と比較して食料価格が上昇する
注意:現在の農業実践方法を基本とした場合の予測です STOP THE 温暖化 2005より作成 出典「IPCC編、気象庁・環境省・経済産業省監修、2002:IPCC地球温暖化第三次レポートー気候変化 2001ー中央法規」
温暖化が人の健康に及ぼす影響には、2003年夏の欧州を襲った熱波などのように直接、ひとの死亡率などに影響が及ぶ場合と、マラリアやデング熱など病気を媒介する動物の生息域の拡大などを通じて間接的に影響が及ぶ場合があります。
温暖化対策がとられない場合の農業への影響
温暖化による環境変化
人の健康への影響
直 接 影 響
暑熱、熱波の増加
異常気象の頻度、 強度の変化
熱中症、死亡率の変化 (循環器系、呼吸器系疾患)
障害、死亡の増加
間 接 影 響
媒介動物などの 生息域、活動の拡大
水、食べ物を介する 伝染性媒体の拡大
海面上昇による 人工移動や 社会インフラ被害
大気汚染との 複合影響
動物性媒介疾患(マラリア、 デング熱など)の増加
下痢や ほかの伝染病の増加
障害や 各種伝染病リスクの増加
喘息、 アレルギー疾患の増加
シナハマダラカは3日熱マラリアを媒介 するとされています。マラリアは熱帯 地域を中心に毎年一億人以上が感染 し、100万人以上が亡くなっています。 (2005.7.28,国立感染症研究所 昆虫医科学部) 全国地球温暖化防止活動推進センター ホームページより作成
STOP THE 温暖化 2005より作成 出典「IPCC編、環境省監修、1996:IPCC地球温暖化第二次レポート、中央法規」
環境が破壊されたことによって、それまでの居住地を離れなければならなくなった人々は「環境難民」と呼ばれています。 1998年(平成10年)の世界銀行の推計によれば、環境の悪化による国内及び国際的な人口移動は約2,500万人に達し、紛争に起因する難民の数を超えたものとされました。今後、地球温暖化による海面上昇や、大気汚染、干ばつ、土壌劣化等からさらに大量の環境難民が発生する可能性があります。
ツバル、フナフチ島(首都)。環礁のため内陸から沸き上がった水によって浸水している町(浸水後)。 (2002.5,Masaaki Nakajima)
ツバルのある島の様子。この島には9本の椰子の木しか残されていない。椰子などの根は、波から砂の流失を防ぎ島を守っているが、これだけ小さくなってしまうと守りきれず、水没してしまう島だと言われている。 (2002.6.20,Shuuichi Endou(Tuvalu Overview)
全国地球温暖化防止活動推進センターホームページ より
出典:環境省 環境白書・循環型社会白書 平成19年版